不労所得を得るなら不動産投資がおすすめ！理由や注意ポイントを解説

不労所得を得るためには、株式投資や動画配信による広告収入など、いくつか方法がありますが、手間や時間がかかって本業を持っている人にはむずかしいかもしれません。

その点、不動産投資は管理を外部に委託することで手間と時間をかけることなく、長期間一定の不労所得が得られるメリットがあります。

しかし、しっかりと不労所得を得たいなら、収益物件の選びかたやリスク対策など注意するポイントがいくつかあります。

今回は、不動産投資が不労所得を得る方法としておすすめの理由や不動産投資をおこなう際に注意したいポイントを解説します。

不動産投資で不労所得を得たいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

不動産投資で不労所得を得る仕組み

不動産投資とは、マンションやアパートなどの不動産物件（収益物件）を購入し、それらを賃貸して家賃収入を得る投資方法です。

賃貸物件に入居者がいれば毎月家賃収入が入る仕組みなのに加えて、入居者募集や建物管理といった賃貸業務全般を不動産管理会社に委託できるため、日常的にオーナーが作業する必要はありません。

また、不動産投資物件の購入には、金融機関の不動産投資ローンを利用できるため、実際の価格よりも少ない資金で不動産物件を購入することができる「レバレッジを効かせた投資方法」であることが大きな特徴となります。

レバレッジ効果とは「テコの原理」を活かし、小さい力で大きな効果をもたらすという意味で、不動産投資においては「少ない資金で多くの収益性を上げる」ことができます。

少ない資金で高額な不動産投資物件を購入し、それを運用して家賃収入を得ることで素早く資産形成ができる。

不動産投資で不当所得を得る仕組みはこのようになっているのです。

不労所得を得るのに不動産投資がおすすめの理由

投資で不労所得を得る方法はいくつかありますが、それらのなかでも不動産投資はおすすめです。

ここでは、その理由について解説します。

長期的に安定した収入を得られる

不動産投資のおもな収入は、入居者から得る「家賃」です。

収益性の高い不動産物件を選び、しっかりと入居付けすることで毎月一定額の家賃収入を得られます。

入居者がいるかぎり長期に渡って家賃が入ってくるのは大きなメリットです。

自己資金が少なくてもはじめられる

ほとんどの不動産投資家は、不動産投資ローンを利用して不動産物件を購入します。

そのため、自己資金が少なくても不動産投資をはじめることが可能です。

ローンの返済は、家賃収入の一部で支払うことができるのも不動産投資のメリットのひとつです。

管理委託できるので時間の節約になる

不動産投資と聞くと、「アパートやマンションの管理が大変そう」と思う人もいるかもしれませんが、取得した不動産物件の管理は不動産管理会社に委託することができます。

不動産管理会社は、入居者募集や入退去管理、家賃管理、建物の清掃や修理・メンテナンスなどの管理全般をおこなってくれます。

そのため日常的にオーナー自らが、物件のある場所まで行ったり掃除したりする必要はなく、本業で忙しい人でも不動産の管理に時間を取られことはありません。

なお、賃貸物件の管理委託費用の相場は、賃料の3～8％です。

手間がかかっても管理費を節約したい人や大家業を楽しみたい人は、大家さん自身で賃貸物件の管理をおこなう「自主管理」を選ぶことができます。

節税対策につながる

不動産投資をおこなうことで、さまざまな費用が発生しますが、それらは経費として確定申告時に計上できます。

それら費用のなかの「減価償却費」という帳簿上の費用を経費にすることで不動産所得をマイナスにし、本業の所得（給与所得など）と差し引きする「損益通算」をおこなえば所得税（住民税）を減らすことが可能です。

また、不動産物件を所有することで相続税対策にもつながります。

相続税額は、財産の「相続税評価額」によって決まりますが、現金や株券の場合は額面通りの評価額であるのに対して、土地や建物の価値は時価（実勢価格）の7～8割程度に評価されます。

そのため相続税を低くおさえることが可能です。

損益通算について詳しくはこちら！＞＞不動産投資の損益通算で節税しよう！計算例や注意ポイントを解説

年金代わりになる

少子高齢化が進み働き手は減るのに対して、年金の受給年齢は上がっています。

そのため、「将来年金を受け取れるか？」といった不安の声も聞こえています。

しかし不動産投資をおこなえば、毎月一定の家賃収入を得られるため、定年退職後の年金代わりの大事な収入源となるのです。

生命保険代わりになる

不動産投資をおこなう際、「団体信用保険（団信）」に加入すれば生命保険の代わりになります。

団信とは、不動産投資ローン契約者が事故や病気で死亡したり高度障害が残ってしまい、ローンの返済ができなくなった場合、保険金でローンの残債を支払う仕組みの保険です。

ローンが完済された不動産は、遺族（または本人）が売却すれば生命保険金代わりになりますし、もちろんそのまま賃貸経営を継続して家賃収入を得ることも可能です。

なお、ほとんどの金融機関は団信への加入が不動産投資ローン契約の条件になっていますが、金融機関によっては任意加入の場合もあるので注意しましょう。

インフレ対策になる

不動産物件はインフレに強い資産です。

経済がインフレだと物価が上がるため現金や預貯金の価値は下落しますが、「物」である不動産物件は物価指数の上昇にあわせて価値が上がります。

インフレ経済下では、現金1億円の価値は目減りしますが、1億円の不動産物件は価値が上がるためインフレ対策につながるのです。

不動産投資で不労所得を得るために注意したいポイント

不動産投資で不労所得を得るためには、以下のようにいくつか注意したいポイントがあります。

物件選びを間違えない

不動産投資の成功のカギは、物件選びにかかっていると言っても過言ではありません。

そのため、長期間に渡って収益を得られる物件は立地が非常に重要です。

物件次第で不労取得を得られるかどうかが左右されるため、物件選びは慎重におこなう必要があります。

なお物件のチェックは、できるだけ現地へ行き直接確認すると安心です。

物件を選ぶ際は、以下のポイントに注意しましょう。

立地や周辺環境

どんなに素晴らしい立地で設備が整った建物でも、入居者がいなくては家賃が入ってきません。

投資物件を選ぶ際は、人口が増えているエリアや人口減少率が低いエリアを選びましょう。

また、駅から近い物件は遠い物件に比べて入居者に選ばれやすくなります。

ただし、地方の物件については、駅からの距離よりも駐車の有無が重要です。

住環境や買い物施設が近隣にあるかといった周辺環境も、入居者にとっては大事なポイントです。

駅から近くても買いもの施設まで距離があったり、近隣に嫌悪施設（斎場や墓地、ゴミ屋敷など）があると敬遠されるため注意しましょう。

建物の状態はかならずチェックする

好立地の物件であっても、建物が古すぎたり手入れが悪ったりすると、予想以上に修繕費用がかかる場合があります。

減価償却費の面からも、あまり古すぎない物件やきちんとメンテナンスや修繕が施されている物件を選びましょう。

また間取りや設備などが古い場合も、おおがかりなリノベーションが必要になる場合があるため注意しましょう。

収支シミュレーションをしっかりとおこなう

不動産物件を購入する前にはかならず収支シミュレーションをおこない、利回りや返済比率、リスクによって家賃収入が減少したときのキャッシュフロー額などの確認が必要です。

シミュレーションが甘い場合、実際に不動産投資をはじめてみると、想定したよりも収入が少なかったり経費がかかりすぎたりする場合はあります。

毎月きちんとキャッシュフローが得られるよう、収支シミュレーションの数字は厳しめに設定するとよいでしょう。

そしてシミュレーションの結果、問題なく不動産投資をおこなえると判断できる不動産物件を選びましょう。

事前にできるリスク対策を怠らないこと

不動産投資は「ミドルリスク・ミドルリターン」の投資方法と言われています。

たしかに株やFXなどに比べるとリスクは高くありませんが、それでも投資である以上、なんらかのリスクはあります。

しかし不動産投資のリスクは、あらかじめ対策を立てられる場合も多いのが特徴です。

そのため、どんなリスクがあるのか把握し、しっかりとリスク対策をしておくことで不動産投資の成功確率が高くなります。

ここでは、不動産投資のおもなリスクとその対策方法を紹介します。

空室対策

不動産投資とは切っても切り離せないのが空室リスクです。

空室を防ぐには、なんと言っても「好立地物件」を選ぶことが最重要。

物件の立地がよいと入居付けしやすく、空室期間が減少しますし家賃の下落も防げます。

信頼できる不動産会社を選ぶことも空室対策につながります。

退去後、次の入居者をできるだけ早く見つけるためには、入居付けに強い管理会社に入居者募集を委託するとよいでしょう。

また、建物の清掃やメンテナンス、入居者のクレーム対応などの管理を適切におこなってくれる管理会社を選ぶことで入居者の満足度が高まり、退去防止につながります。

家賃滞納リスク

家賃滞納があると賃料が入ってこないばかりか督促などの手間がかかります。

滞納がつづくと強制退去や裁判となってしまうため、さらに時間や費用がかかるため、家賃の滞納をさせない対策をとりましょう。

家賃滞納対策としては、入居条件として入居者に家賃保証会社と契約してもらうことです。

万が一、滞納があった場合でも保証会社が家賃を保証してくれますし、入居者への督促などもおこなってくれるため、大家さんの手間や時間が省けます。

災害リスク

地震や風水害、火事といった災害はいつどこで発生するかわからないため、完全に防ぐことはむずかしいです。

しかし物件を選ぶ際に、その地域のハザードマップを調べてリスクの高いエリアを避けることで災害リスクの確率を下げることは可能です。

また、万が一被害に遭った場合に備えて、火災保険や地震保険など必要な保険に加入しておくことも大事です。

ある程度の自己資金をプールしておくこと

不動産投資をおこなっていると、設備等の急な故障や退去など、想定外の出費が必要になる場合があります。

手元にお金がないと、そういった突発的な修繕費用に対応することができません。

そのため、ある程度の自己資金（現金）を持っておくことが重要です。

勤め先が副業を許可しているか確認しておくこと

会社によっては、服務規程にて社員の副業を禁じている場合があります。

その場合、不動産投資をおこなっていることがわかると、なんらかのペナルティを受ける可能性があるため注意が必要です。

ただし会社によっては、「副業は禁止だが、不動産投資は例外的に認める」とする場合もあるようです。

まずは、勤め先の担当部署で副業として不動産投資をおこなっても問題がないか確認しましょう。

不動産投資の知識を蓄えること

不動産投資をおこなうには特別な資格などは不要なので、だれでもおこなうことが可能です。

しかし、不動産物件選びはもちろん、リスクを理解しコントロールするためにも不動産投資の基礎知識を身につけておくことは非常に役立ちます。

不動産物件は金額の大きな買いものです。

そのため、「思っていたのと違うから買い直したい」と思っても、そう簡単なことではありません。

物件選びを成功させたり、適切な方法でリスク対策したりするには、やはり知識が必要です。

不動産投資の知識について勉強するには、書籍を読んだりセミナーや大家さんの集まりなどに出席したりするとよいでしょう。

不労所得を得るのに不動産投資をおすすめする人

前述のように不動産投資は、長期的に安定した収入を得られる「ミドルリスク・ミドルリターン」の投資方法です。

そのため、短期間で大きな収益を目的とする人に不動産投資はおすすめできません。

不動産投資がおすすめなのは以下のような人です。

本業が忙しく時間が取れない人

「手間や時間をかけずに不労所得が欲しい人」にとって不動産投資はおすすめの投資方法のひとつです。

株式投資（デイトレード）は毎日株価をチェックする必要がありますし、動画配信で広告収入を得る場合も動画撮影や編集に思った以上に時間がとられます。

不動産投資は、入居者募集をはじめとする物件の管理を不動産管理会社に委託することができるため手間がかかりません。

そのため、サラリーマンなど本業が忙しい人にもおすすめです。

サラリーマンが不動産投資で有利な理由はこちら！＞＞サラリーマンは不動産投資で有利！理由や成功するポイントも伝授

長期間堅実な方法で利益を得たい人

不動産投資は、毎月一定額の家賃収入を得ることができる投資方法です。

しっかりとリスク対策や建物のメンテナンスなどをおこなえば、不動産物件を所有するあいだずっと家賃収入を得ることもできます。

短期間で大きな収益を上げることはむずかしいですが、長期に渡って安定した収益が欲しい人に不動産投資はおすすめの投資方法です。

よって、FX投資など短期間で大きな収益を上げたい人には不動産投資は向かないと言えるでしょう。

まとめ

不動産投資が不労所得に向く理由は、融資で自己資金以上の不動産物件が購入でき、毎月一定の家賃収入を長期間に渡って得られることです。

また、管理を外部に委託することで手間や時間もかからないため、本業を持っている人にもおすすめです。

なお、不動産投資でしっかりと不労所得を得たいなら、物件選びやリスク対策をおこなう必要があります。

不動産投資で不労所得を得たい場合は、ぜひ参考にしてください。